ジョブコーチは、すでに会社で働いている人でも利用できます。
就職直後だけの制度ではありません。働き始めてしばらくたってから仕事のミスが増えた、上司との意思疎通がうまくいかない、体調と仕事を両立できなくなってきた、といった場合にも相談できます。
ただし、「職場の悩みなら何でもジョブコーチ」というわけではありません。
判断するときに見たいのは、実際の職場に支援者が入り、本人と会社の双方へ助言することで問題を改善できそうかどうかです。
仕事のやり方や指示方法、職場でのコミュニケーションなどに困っていて、「会社を辞めたいわけではない。できれば今の職場で続けたい」という場合は、ジョブコーチを検討する余地があります。
在職中でもジョブコーチを利用できる
ジョブコーチの正式名称は「職場適応援助者」です。
障害のある人が職場で働き続けられるよう、実際の職場へ出向き、本人と会社の双方を支援します。
対象になるのは新しく就職する人だけではありません。
すでに働いている在職者も対象で、就職後に新しい問題が出てきた場合や、配置転換などで職場環境が変わった場合にも利用を検討できます。
一度利用した人でも、その後に担当者の変更や配置転換などによって新しい問題が発生した場合は、再びジョブコーチ支援を利用できることがあります。
ジョブコーチが合いやすいのは「職場で起きていること」を変えたい場合
ジョブコーチの特徴は、相談室だけで話を聞いて終わるのではなく、実際の職場を確認できることです。
たとえば、自分では「なぜ仕事を何度も間違えるのか分からない」という場合、実際の作業を見てもらうことで、指示の受け方、仕事の順番、手順書の作り方などを変えられることがあります。
上司からすると「何度説明しても覚えてくれない」と感じていても、本人には一度に複数の指示を受けると整理しにくい特性があるかもしれません。
この場合、本人だけに「もっと注意するように」と伝えるのではなく、指示の出し方を変えることも支援になります。
ジョブコーチは、このように本人と会社の間に入って、実際に続けられる方法を探す支援です。
こんな困り方ならジョブコーチを相談しやすい
目安になるのは、「外部の人に実際の職場を見てもらえば、問題の原因や対処方法が分かりそうか」です。
| 職場で困っていること | ジョブコーチで考えられる支援 |
|---|---|
| 仕事の手順を覚えにくい | 手順の整理、手順書などの工夫 |
| ミスが多い | ミスが起きる場面を確認して仕事の方法を調整 |
| 優先順位が分からない | 業務の整理方法や指示方法を会社と検討 |
| 上司の指示を理解しにくい | 本人に合う指示方法を会社へ助言 |
| 報告・相談のタイミングが分からない | 職場内でのコミュニケーション方法を整理 |
| 人間関係で緊張してしまう | 本人と周囲双方へ関わり方を助言 |
| 体調の変化を会社へ伝えにくい | 本人と会社が状態を共有する方法を検討 |
| 会社側もどう対応すればよいか分からない | 障害特性、指導方法、職務設定などを助言 |
ポイントは、本人だけを変える制度ではないことです。
仕事内容、指示方法、周囲の関わり方など、職場側の環境も含めて検討します。
本人だけで申し込んでも相談はできる
「会社にジョブコーチを頼んでほしいと言う前に、一度相談したい」という人もいるでしょう。
地域障害者職業センターへの最初の相談は、本人からでもできます。
会社から申し込む場合や、現在利用している支援機関などから相談する場合もあります。
最初から会社を通さなければ相談できないわけではありません。
ただし、実際にジョブコーチが職場へ入り支援を始める段階では話が変わります。
実際の支援には会社の同意が必要
ジョブコーチ支援は本人だけに提供するサービスではありません。
地域障害者職業センターの障害者職業カウンセラーが本人と事業主の双方から状況を聞き、職場の状況を確認して支援計画を作ります。
その支援計画について本人と会社双方の同意を得たうえで支援が始まります。
そのため、
「会社には障害のことを知られたくない」
「会社には何も伝えずジョブコーチだけ来てもらいたい」
という利用方法は基本的にできません。
ただし、会社へどう伝えればよいか分からない段階で、先に地域障害者職業センターへ相談することはできます。
「会社へ頼む前に相談したい」と伝え、どのような進め方が可能か確認するとよいでしょう。
障害者手帳がなくても対象になる場合がある
ジョブコーチを利用するために、必ず障害者手帳を持っていなければならないとは限りません。
高齢・障害・求職者雇用支援機構の地域障害者職業センターでは、障害者手帳の有無を問わないと案内しています。
ただし、「手帳がない人なら誰でも利用できる」という意味ではありません。
職場適応のためにジョブコーチによる支援が必要かどうかを地域障害者職業センターなどが確認します。
手帳を持っていない場合は、現在の障害や病気、仕事上の困りごとを伝えたうえで、対象になるか直接確認するのが確実です。
ジョブコーチはずっと職場にいてくれるわけではない
ジョブコーチは、長期間付き添って仕事を代わりに教え続ける人ではありません。
地域障害者職業センターによる支援では、個別に期間を設定しますが、標準的には2~4か月程度です。
状況によって1~8か月の範囲で設定されます。
最初はジョブコーチが職場へ比較的多く入り、課題を確認しながら本人と会社へ支援します。
その後は支援頻度を少しずつ減らし、最終的には上司や同僚など職場内で必要な支援が続けられる状態を目指します。
つまり、目的は「ジョブコーチがいないと働けない状態」をつくることではありません。
ジョブコーチがいなくなった後も続けられる仕事の方法や職場の支援体制をつくることです。
「辞めたい原因」によってはジョブコーチ以外の窓口になる
職場を辞めたくない人でも、困りごとの内容によって相談先は変わります。
たとえば、
「指示をうまく理解できずミスが増えている」
「職場の人とのコミュニケーションがうまくいかない」
「どのような配慮を会社へお願いすればよいのか分からない」
という問題なら、ジョブコーチと相性があります。
一方で、
「給料を払ってもらえない」
「一方的に解雇すると言われた」
「パワーハラスメントを受けている」
といった問題は、ジョブコーチが職場適応方法を考えるだけでは解決できないことがあります。
解雇、賃金、配置転換、いじめ・嫌がらせ、パワーハラスメントなどの労働問題は、都道府県労働局や労働基準監督署などに設置されている総合労働相談コーナーへ相談できます。
障害を理由とした差別や、障害による仕事上の支障を減らすための合理的配慮について会社との話し合いで解決できない場合は、ハローワークでも相談を受け付けています。
「職場で困っている」という一言でも、職場へ適応する方法を探す問題なのか、労働問題として解決する必要があるのかで窓口が変わります。
会社がジョブコーチを受け入れてくれない場合
本人がジョブコーチを利用したいと思っても、会社の同意が得られなければ、実際の職場へジョブコーチを派遣して支援することはできません。
その場合でも、そこで行き止まりになるとは限りません。
まず地域障害者職業センターへ現在の状況を相談し、自分が何に困っているのか、会社へどのような支援を提案したいのかを整理できます。
障害に対する配慮について会社との調整が必要であれば、ハローワークへ相談する方法もあります。
問題がハラスメントや解雇などであれば、総合労働相談コーナーなど別の制度を利用します。
「会社がジョブコーチを断った=退職するしかない」と考えるのではなく、まず何の問題を解決したいのかを切り分けることが重要です。
申し込みから支援開始までの流れ
地域障害者職業センターによるジョブコーチ支援を利用したい場合は、最寄りの地域障害者職業センターへ相談します。
ハローワークに求職登録している場合は、ハローワークから相談する方法もあります。
相談すると、本人と会社から現在の困りごとや職場の状況を確認します。
必要に応じて実際の職場も確認し、どの問題について、誰に、どのような支援をするのかを決めた支援計画を作成します。
本人と会社の双方が内容に同意すると、ジョブコーチが職場へ入り支援を開始します。
利用開始まで一定の調整期間が必要になるため、「もう明日から仕事に行けない」という段階になる前に相談する方が動きやすくなります。
公務員は同じ制度の対象にならない
国や地方自治体などで働く公務員は、高齢・障害・求職者雇用支援機構が行う通常のジョブコーチ支援の対象外と案内されています。
公務部門には、職場適応を支援する別の仕組みがあります。
公務員の場合は勤務先の人事担当部署などへ、利用できる職場適応支援について確認してください。
辞める前に「会社と一緒に変えられる問題か」を確認する
職場がつらくなると、「この仕事は自分に向いていない」「辞めるしかない」と考えやすくなります。
しかし、仕事内容そのものができないのか、指示方法が合っていないのか、周囲へ困っていることを伝えられていないのかでは対策が違います。
自分だけでは原因が分からなくても、実際の職場に第三者が入ることで問題が見える場合があります。
ジョブコーチを検討するときは、
「どの仕事・どの場面で困るのか」
「会社側にも変えてもらう必要がありそうか」
「会社に外部の支援者が入ることを相談できそうか」
を整理してみてください。
仕事のやり方や職場との関わり方を調整すれば続けられそうなら、退職を決める前に地域障害者職業センターへ相談する選択肢があります。
まとめ
ジョブコーチは在職中でも利用できます。
むしろ、「就職はできたものの、実際に働き始めてから問題が出てきた」というときに利用を検討できる支援です。
判断するときは、「職場で困っているか」だけではなく、実際の職場へ第三者が入り、本人と会社双方の仕事のやり方や関わり方を調整すれば働き続けられそうかを確認します。
仕事の手順、ミス、指示の受け方、コミュニケーション、体調の伝え方、会社側の指導方法などで困っているなら、ジョブコーチが合う可能性があります。
一方、解雇、賃金、ハラスメントなどの労働問題そのものを解決する制度ではありません。
また、実際の職場支援には本人と会社双方の同意が必要です。
「辞めたいわけではないが、このまま一人で続けるのは難しい」と感じているなら、退職を決める前に、最寄りの地域障害者職業センターへ現在の困りごとを相談するところから始められます。
出典
厚生労働省|職場適応援助者(ジョブコーチ)支援事業について
高齢・障害・求職者雇用支援機構|職場適応援助者(ジョブコーチ)による支援
高齢・障害・求職者雇用支援機構|ジョブコーチ支援FAQ
高齢・障害・求職者雇用支援機構 大阪障害者職業センター|ジョブコーチ支援
厚生労働省|職場での障害者差別の禁止と合理的配慮の提供
厚生労働省|総合労働相談コーナーのご案内
内閣府|公務部門における障害者雇用マニュアル
