障害があり仕事を退職したあと、「早く次の仕事を探した方がいいのか」「一度、就労支援を使った方がいいのか」で迷うことがあります。
判断するときに重要なのは、退職してから何か月休んだかではありません。
前の職場を辞めた原因を、「次の職場では何を変えればよいか」まで整理できているかです。
前職で続けられなかった理由が分かり、次に選ぶ仕事内容、勤務時間、職場環境、必要な配慮まで具体的にできているなら、すぐ再就職活動を始める選択肢があります。
反対に、「なぜ続かなかったのか自分でも分からない」「次も同じ働き方を選びそう」「何時間なら無理なく働けるのか分からない」という状態なら、求人を探す前に就労移行支援などを使って確かめる意味があります。
退職したことより「次は何を変えるか」を見た方がいい
障害がある人が退職したからといって、必ず就労移行支援からやり直す必要はありません。
一度仕事を辞めたという事実だけでは、次に必要な支援は決まらないからです。
たとえば前職を辞めた理由が明確で、
「夜勤が続く働き方は選ばない」
「長時間の立ち仕事ではなく座ってできる仕事を探す」
「急な指示変更が多い仕事ではなく、業務手順が決まっている仕事を探す」
「次は職場に必要な配慮を伝えて働く」
など、次の求人を選ぶ条件まで決まっている人もいます。
この場合、必要なのは長期間の準備訓練より、条件に合う求人を探すことかもしれません。
一方、
「人間関係がつらくて辞めたが、何がつらかったのか説明できない」
「何社か働いたが毎回同じように続かなくなる」
「自分に向く仕事を選んだつもりなのに続かなかった」
「どの程度の勤務時間なら続けられるのか分からない」
という場合は、すぐ次の会社を探しても、求人票のどこを見れば前職と違うのか判断しにくくなります。
この違いが、再就職活動を先にするか、就労支援を先にするかの境目です。
すぐ再就職を考えやすいのは「次の求人を選ぶ条件」ができている人
すぐ再就職するかどうかを、「働く自信があるか」だけで決める必要はありません。
もう少し具体的に考えます。
前職の退職原因について、
「何が合わなかったのか」
「次は何を変えるのか」
「会社に何を伝える必要があるのか」
まで説明できるなら、求人を見るための条件ができています。
たとえば「前職では週5日のフルタイム勤務そのものが問題だった」と分かっているなら、次は短時間勤務を含めて探すという条件に変えられます。
仕事内容ではなく職場の騒音や人の出入りで集中できなかったのであれば、仕事内容だけではなく職場環境を確認して応募するという選び方ができます。
上司から口頭で複数の指示を受けることが難しかったのであれば、指示方法についてどのような配慮が必要なのかを整理しておく方法があります。
ここまで分かっていれば、就職活動を始めながらハローワークや地域の就労支援機関に相談することもできます。
「支援を使うなら就職活動を止めなければならない」という関係ではありません。
就労支援を先に使う意味があるのは「原因は分かるが対策が分からない」とき
前職で何が起きたのかは分かっていても、「では次はどうすればいいのか」が分からない場合があります。
ここは、単に求人を増やしても解決しにくいところです。
就労移行支援では、一般企業などへの就職を目指す人に対し、仕事に必要な訓練だけでなく、職場体験、求職活動、本人に合った職場探し、就職後の定着に向けた支援まで行われます。
そのため、
「事務職を続けたいが、どの作業で負担が大きくなるのか確かめたい」
「実際に作業して、自分が集中を維持できる時間を見たい」
「働く上で会社へお願いする配慮を整理したい」
「以前の仕事で起きたことを第三者と振り返りたい」
といった場合は、応募前に支援を使う意味があります。
重要なのは「就職できるようになるまで待つ」ことではなく、次の求人を選ぶための材料を増やすことです。
「なぜ辞めたのか分からない」なら、いきなり求人を選ばなくてもいい
一番判断しにくいのは、「仕事は続かなかった。でも何が原因だったのか自分でもよく分からない」という場合です。
この状態では、次の求人を見ても前職と何が違うのか判断できません。
就労移行支援だけが相談先ではありません。
地域障害者職業センターでは、仕事についての相談や、実際の作業・検査などを通して、得意なこと、苦手なこと、仕事上の特徴などを確認する職業評価が行われています。
その結果を基に、職種だけではなく、勤務時間や働き方を含めて今後の求職条件を考える支援もあります。
「自分はすぐ就職活動できる状態なのか、それとも準備から必要なのか分からない」という段階なら、最初から答えを決めて相談する必要はありません。
判断するために支援機関を使う方法もあります。
生活面まで崩れたなら「仕事探しだけ」の問題にしない
前職を辞めたことで、働き方だけではなく生活面にも課題が残っている場合があります。
その場合、求人紹介だけを受けても問題が解決しないことがあります。
障害者就業・生活支援センターは、就職だけではなく、就業に伴う生活面も含めて相談できる地域の支援機関です。
仕事を探すこと、就職の準備、職場定着などの就業面と、日常生活に関する相談を一体的に扱っています。
「仕事さえ決まれば全部解決する」という状態ではない場合は、このように就業と生活の両方を扱う窓口から相談先を整理する方法もあります。
再就職するなら「支援なし」で始めなければならないわけではない
ここは、すぐ再就職する人にも重要です。
就労支援を使うか、再就職するかは完全な二択ではありません。
たとえば職場適応援助者、一般に「ジョブコーチ」と呼ばれる支援があります。
ジョブコーチは、障害のある本人だけではなく会社側にも入り、仕事内容や指導方法、職場での配慮などについて支援する仕組みです。
雇用後だけではなく、雇用前や採用と同時の段階から利用できる場合があります。
つまり、
「自分に合う仕事の条件は分かっている。だから求人には応募したい。でも実際に働き始めたあとの職場適応には不安がある」
という人まで、就職を遅らせなければならないとは限りません。
求人探しを進めながら、必要な職場定着支援を付けられないか相談する方法があります。
前職と同じ問題を繰り返す可能性があるなら、一度止まって確認する
判断するときは、退職理由そのものより「次の会社をどう変えるか」を考えます。
たとえば会社の閉鎖や契約終了などが退職理由で、それまでの仕事自体は続けられており、次に探す条件も明確なら、就労準備を最初からやり直す必要性は高くありません。
一方、業務量、勤務時間、通勤、指示の受け方、職場環境などが原因だったとしても、それを次の求人選びに反映する方法が分からないなら、支援を挟む余地があります。
さらに、何度か転職しているものの毎回似た状態で退職している場合は、「次こそ合う会社を探す」と求人だけを変えるより、共通して起きていることを整理してから応募した方が判断材料を増やせます。
見るべきなのは退職回数ではなく、前回までの退職から次の職場選びの条件を作れているかです。
過去に就労移行支援を使った人でも、再度相談する余地はある
以前に就労移行支援を利用して就職し、その後退職した人もいるでしょう。
就労移行支援の標準的な利用期間は2年間ですが、「一度利用したら二度と相談できない」と考える必要はありません。
過去の利用期間や現在の状況などを踏まえ、再度の利用が必要かは市区町村によって個別に判断されます。
そのため、以前利用した経験があり、
「就職したが、もう一度働き方を整理したい」
「前回とは違う課題が出てきた」
という場合は、過去に利用した事業所や市区町村の障害福祉窓口へ相談して確認します。
自分だけで「もう使えない」と決める必要はありません。
結局、すぐ再就職するか就労支援を使うか
判断基準は、「退職したから支援を使う」「以前働けたからすぐ再就職する」というものではありません。
前の仕事を辞めた理由から、次の求人を選ぶ条件を作れているかを見ます。
「次はこの勤務時間で探す」
「この仕事内容は避ける」
「この環境なら働きやすい」
「会社にはこの配慮を相談する」
と具体的にできているなら、求人探しへ進みながら必要な支援を付ける方法があります。
反対に、
「何が問題だったか分からない」
「原因は分かるが、次にどう変えればいいか分からない」
「自分に合う勤務時間や仕事内容を確かめたい」
のであれば、次の会社へ応募する前に就労移行支援や地域障害者職業センターなどを利用する意味があります。
早く次の会社を決めることと、次は長く働ける条件を決めることは同じではありません。
退職後に最初に決めたいのは「何月までに再就職するか」ではなく、「前職と何を変えて次の仕事を選ぶか」です。
すぐ再就職するか、準備期間を取るかで次の選択肢が変わります。
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出典
厚生労働省|障害福祉サービスの内容
厚生労働省|障害者の方への施策
厚生労働省|発達障害者の就労支援
厚生労働省|障害者の就労支援対策の状況
厚生労働省|障害者就業・生活支援センターについて
高齢・障害・求職者雇用支援機構|障害のある方へのサービス
高齢・障害・求職者雇用支援機構|職場適応援助者(ジョブコーチ)による支援
国立障害者リハビリテーションセンター|就労移行支援プログラム
